喪中に結婚式を挙げてもいい？延期すべきなのはどんなとき？延期の場合の注意点 大阪・梅田の結婚式場なら ル・センティフォーリア大阪【公式】

訃報は、いつ起きるかわからないものです。

ときには、お祝いやおめでたいシーンと同じタイミングで悲しいお知らせが飛び込んでくることもあるでしょう。

冷静な判断をするためにも、結婚式を喪中に挙げることについて、基本のポイントを解説していきましょう。

喪中の基本マナー

喪中とは、家族や親族が亡くなったときに故人を悼んで喪に服し、お祝いのように華やかな場や言動をつつしむこと、またその期間のことです。

日本では古くから、人が亡くなった際には「邪気が集まる」と考えられることから、お祝いごとにあたっても悪いことを呼び込んでしまうと言われていました。

特に2親等までの親族が亡くなったときには喪中となるケースが多く、喪中にあたる期間は、一年間となります。

喪中と似た言葉として「忌中」が存在します。

忌中は、故人が亡くなってから一定の期間のことを指します。

仏式であれば四十九日、神式では五十日祭までの期間です。

喪中と呼ばれる期間の中に、忌中が含まれているイメージと言えるでしょう。

忌中の期間も喪中と同様に、故人を偲んでさまざまな行動を慎むものとされています。

喪中に結婚式を挙げても問題ない？

喪中には、お正月のお祝いや七五三のお祝いのような、華やかなお祝いは行われないことが多い傾向にあります。

結婚式については、明確な決まりはないもののやはり喪中に慎まれるお祝いごとであるため、やはり控えた方がよいと考える人も少なくありません。

その中でも、「では、いつ頃なら結婚式を行っても問題ないのか」という点については、色々な考え方があります。

「一年という喪中の期間が過ぎれば結婚式を挙げてもよい」という人もいれば、「一周忌が過ぎるまで待った方がよい」という人もいます。

さらに「喪中の期間中であっても、忌中を過ぎているのなら問題ない」と考えられることもあるようです。

このあたりは、人によって、そして地域や世代によっても考え方が異なるため、結婚式をどうするかについて両家の親族とよく相談することをおすすめします。

特に年配の方であれば、お日柄や縁起を重視する人が多い傾向にありますので意見をよく聞きながら、結婚式をどうするか考え、決定しましょう。

結婚式を延期したほうが良い場合

ときには、やはり結婚式の延期を検討したほうがいいケースもありますので、これからご紹介するポイントを参考にしながら柔軟に考えましょう。

大切な親族の死という事実には、年齢や性別を問わず少なからずショックを受けてしまうでしょう。

気丈に振る舞っていたとしても、数週間から数ヶ月経過したあとに突然がくっと落ち込んでしまうこともあります。

そんなときに「結婚式があるから」という理由で無理をさせてしまう状況は、避けたいものです。

新郎新婦はもちろんのこと、親族の中にも悲しい気持ちを抱えたままの人もいるでしょう。

悲しみの中で結婚式をするような気分になれない人がいるのであれば、延期を考えましょう。

その際には「延期した結婚式をいつやり直すか」という点も、あわせて相談しておいてください。

結婚式の日程は、喪中があける1年後まで待つのか、それとも数か月待つのかなどによって、その後の段取りも変わります。

人気の式場では別日の予約が難しい場合もあるので、式場ともよく相談しなければいけません。

結婚式の延期を決めたときにすべきことと流れ

親族と話し合った上で結婚式の延期が決定したときには、まずその旨をスムーズに連絡しなければいけません。

最初に連絡するのは、結婚式を挙げる予定の式場です。

式場は、時期によってはキャンセル料が発生してしまうためできるだけ早く連絡することが大切です。

キャンセル料が発生しない場合でも、式場に迷惑になってしまう点は変わりませんので必ず延期を決めた段階でしっかり連絡をしておきましょう。

もちろん式場だけでなく、個人的に手配している結婚式関連の業者さんにもすみやかに連絡することが大切です。

例えば、プチギフトとして配る予定のアイテムや席次関係の業者さん、お花屋さん、衣装屋さん、ネイルサロンやヘアメイクサロンなど、個人的に予約している店舗、業者さんはないでしょうか？

さらに、ウエルカムボードを描いてもらう予定の人や、余興をお願いしている人などは「◎日までに完成させないと！」とスケジュールを立てている可能性が高いです。

そうした人へも、連絡も忘れないようにしましょう。

もちろん、参加予定のゲストへも延期の報告をしなければいけません。

延期の報告は、基本的に封書で通知します。

職場の相手など毎日顔を合わせる人なら顔を見ながら報告しても構いませんが、その場合にも改めて封書を送りましょう。

結婚式の延期を決定したとき注意すること

結婚式を延期を決めるときには、費用の問題が発生することは理解しておきましょう。

式場での日程変更やキャンセルにかかる日程変更料は、実費で支払わなければいけません。

このとき、費用を支払うのは原則身内で不幸があった側となります。

仕方のないことではあるものの、あくまで個人的な都合による延期であると考えられることから、相手となる新郎や新婦と折半ではなく全額を負担しましょう。

結婚式が差し迫った時期であれば、なおのこと費用がかかってしまいますので注意してください。

こうしたやむを得ない事情で延期が必要になった際の費用負担を減らすため「結婚式総合保険」なども存在しますので、あわせて検討しておくとよいでしょう。

まとめ

結婚式の計画を立ててから身内に不幸がある可能性もゼロではありません。

喪中となった場合には結婚式を延期するのか、そのまま実施するのかなど、親族とよく相談しながら決めてください。

延期にする場合、費用の負担がかかることやスムーズに別日の予約がとれない可能性があることも理解しておきましょう。