婚姻届けの書き方ルール！余裕を持って準備するために 大阪・梅田の結婚式場なら ル・センティフォーリア大阪【公式】

結婚をすることが決まったとき、まずは管轄の役所へ足を運んで事務的な手続きを行わなければいけません。

そのとき忘れてはならないものが「婚姻届」です。

「どこでもらえるの？」「なにを書けばいいの？」など、婚姻届にまつわる基本情報をご紹介していきましょう。

婚姻届はどこでもらえるの？

婚姻届をもらいたいときには、最寄りの役所へ足を運ぶか、インターネット上で手続きをするか選びましょう。

役所では、戸籍課や市民課、住民課といった窓口へ足を運ぶことで婚姻届を手に入れることができます。

詳細は役所ごとに違うため、どこへ行けばよいのか悩んでしまったときには、一度総合案内所で確認することをおすすめします。

「婚姻届を受け取りたいのですが」と伝えれば、担当の窓口を教えてもらえるでしょう。

役所によっては、通常の時間外であっても時間外窓口で受け取れる可能性があります。

休日や夜の時間しか受け取れない場合には、調べてみてください。

婚姻届を受け取るにあたっての準備は特にいりません。

受け取りだけであれば本人以外であってもできますから、役所へ足を運ぶ時間がないのであれば家族や友人に代理で取りに行ってもらってもいいでしょう。

婚姻届は何枚かもらうこともできるため、できれば書き損じ分ももらっておくことをおすすめします。

窓口の人に「余分にください」と伝え、あらかじめ数枚もらっておけば何度も取りに行く手間が省けます。

婚姻届はインターネットから手に入れることもできる

婚姻届は、実は役所で受け取るほかにも準備する方法があります。

例えば、インターネットを使った方法です。

婚姻届のような公的文書は、役所で用意したものでなければ効力がない……とイメージしてしまうかもしれません。

しかし婚姻届は、必要な要件さえ満たしているのであれば役所でもらった書類でなくても構わないのです。

インターネット上では、デザイン性に優れたさまざまな婚姻届がダウンロードできるようになっています。

「印刷サイズはA3」と規定されている点に注意が必要ですが、自宅プリンターで規定の用紙に印刷できない場合はコンビニプリンターを利用しましょう。

「せっかくなら、気に入ったデザインのオリジナリティのある婚姻届を使いたい」という人は、色んなデザインの婚姻届を探してみるのもいいかもしれません。

ご当地デザインの婚姻届やブランドや雑誌とのコラボ婚姻届もありますよ。

婚姻届は無料ダウンロードできるケースのほか、販売されているケース、雑誌の付録などの形で入手に金銭が必要なケースもあります。

ダウンロードする形式であれば、万が一書き損じた場合でも新たな用紙を簡単に印刷できます。

婚姻届を提出するために準備するもの

婚姻届を提出するときには、戸籍謄本を用意しておくとよいでしょう。

戸籍謄本とは同じ戸籍の人たちの身分事項が書かれている書類であり、こちらは役所で受け取ることができます。

婚姻届を本籍地でない土地に提出するのであれば、戸籍謄本を同時に提出しなければいけません。

また、婚姻届には「本籍の住所」や「本籍の筆頭者の氏名」を記入する必要があります。

特に本籍は、現住所や幼少期を過ごした住所とは異なる場合があるため、戸籍謄本確認しながら記入することをおすすめします。

記入が済んだ婚姻届には、押印も必要になります。

実印と認印、どちらでも構いません。

ただし、ゴムでできているシャチハタは経年劣化とともに変形してしまうことがあるため、公的文書では使えないことを覚えておきましょう。

インクについても、かすれが起きる可能性のあるスタンプ台ではなく、朱肉を使うようにしてください。

婚姻届に記入ミスがあったときにも、訂正印として使うため印鑑は役所にも持っていきましょう。

婚姻届の書き方

婚姻届を記入するときには、消えないようにボールペンを使います。

ボールペンでもあっても、フリクションタイプをはじめ消せるボールペンは使えません。

書いているときに間違えてしまうこともあると思いますが、そのときには修正液や修正テープを使わないようにしてください。

もし間違えてしまったのであれば、二重線で消して訂正印を押します。

婚姻届に記載する内容は、日付、氏名、住所、本籍、職業、結婚後の夫婦の氏や本籍といった結婚するふたりの基本情報です。

そのほかに、父母の氏名を記載する項目もあります。

もし父母が離婚しているのであれば、苗字の違うふたりの名前をそれぞれ記載します。

関係性は「長男、二男、三男」「長女、二女、三女」のように記載してください。

さらに、ふたりが住みはじめた日や結婚式をあげた日も記入します。

同居も挙式もこれからであれば、空欄にしておいて構いません。

国勢調査の年に記載する夫婦の職業欄は分かりにくいので、特に注意が必要です。

「農業従事者」
「自営業、個人事業主」
「従業員数99人までの会社員」
「従業員数100人以上の会社員や公務員」
「1年未満の契約社員」

というような区分になります。

さらに、証人欄にも署名や押印が必要となります。

証人は20歳以上の人2人に記載してもらいます。

親、兄弟、友人のように基本的には誰でも構いませんが「親と兄弟にお願いするから同じ印鑑を使う」というような対応はNGとなりますので覚えておきましょう。

まとめ

婚姻届は役所で受け取るほか、インターネットからのダウンロードなどの方法があります。

提出は役所で行い、その際には内容の不備がないように注意が必要です。

書き方も確認しながら、しっかりと完成させておきましょう。