結婚式費用は誰が出す？関係悪化を避けるため両家から援助を受けるとき注意すること【公式】大阪・梅田の結婚式場なら ル・センティフォーリア大阪

結婚式費用は誰が出す？関係悪化を避けるため両家から援助を受けるとき注意すること

2023.1.12

結婚式や披露宴の準備を進めていく上で、やはり費用の問題は頭を悩ませる要素となります。
結婚式費用は高額だからこそ、実家や義実家に「負担するよ」と声をかけてもらうこともあるかもしれません。
「本当に金銭面で甘えてもいいの？」と迷っているときは、費用負担の割合を参考にしてみてください。

1 結婚式の費用は誰が出すもの？
2 結婚式の費用を捻出する方法
3 結婚式費用を負担する人について決定するときの注意点
4 ご祝儀はあくまで参考程度にするように注意
5 まとめ

結婚式の費用は誰が出すもの？

一生の大きなイベントである結婚式や披露宴では、どうしても大きな金額が発生するものです。
理想の内容を実現するためには、費用にまつわる問題を解決しなければいけません。
新郎新婦のどちらか、もしくは両方の貯金が十分にあるのならば、自分たちで費用を賄っても良いでしょう。
しかし、結婚式で必要になる金額は大きいため、なかなかすべての人が用意できるわけではありません。
結婚後の新生活のことも考えれば、貯金を使いすぎることは避けた方が良いでしょう。

そうしたときには、両親へ援助の相談を持ちかけてみるのもいいかもしれません。
両家それぞれから援助を受けられた場合には、自己負担を抑えられます。

また、ゲストから受け取るご祝儀も結婚式の費用となります。
多くの場合、1人大体3万円が相場となりますが、親族や職場の上司であれば5〜10万円包んでもらえることもあります。

結婚式の費用を捻出する方法

結婚式の費用は「全額を新郎新婦が出す」「全額を両親にお願いする」とする必要はありません。
例えば新郎新婦が一部を負担、それ以外の部分を両家で折半という方法があります。
両家に結婚式費用をお願いするときには、きちんと折半するようにしてください。

例えば、新郎側の負担が大半で新婦側の負担がほとんどない……というような状態は避けましょう。
とはいえ、両家の経済状況によっては、どちらも全く同じように負担すると言うのは難しいかもしれません。
そのときにはよく話し合い、両家の合意を得た上で負担割合を決定するようにしてください。
こうした相談を怠ってしまうと、夫婦喧嘩やひいては両家の関係悪化につながりかねません。

そのほかには、ブライダルローンを活用すると言う方法もあります。
ブライダルローンとは、挙式や披露宴、そのほかウエディングに関連することに使うためのローンです。
金利は比較的低めなのが特徴で、負担も抑えられます。
ただし、ローンの利用歴はその後他のローンを利用する際に考慮されてしまいます。
そのため、入籍後すぐにマイホームを検討しているというときには、住宅ローンの審査で不利になりかねません。

こうしたポイントも踏まえてよく検討すべきでしょう。

結婚式費用を負担する人について決定するときの注意点

結婚式費用の負担割合を考えるときには、きちんと話し合うことが大切です。
例えば「男側が出すべき」「家柄で決めるべき」「普段のお金の使い方が荒い方が出すべき」など……。
「こういう側がたくさん出すのが当たり前」と言う考え方をしていると、トラブルのもととなってしまいます。
「あちらの実家の方が裕福なのだから、あちらが出すべきだ」と言うように家柄なども踏まえた決めつけとなると、相手との関係が悪くなる可能性も高くなります。
必ず、折半を基本としてよく話し合うようにしてください。

反対に「着たいウエディングドレスがあるなど、結婚式において娘のこだわりが強く、親としても叶えてあげたいのでこちらが多めに出したいと考えています」と言うような相談はOKです。
「自分の方が多く出したい」と言う主張なら問題ありませんが、「相手に多く出してほしい」と言う主張は控えてください。

ご祝儀はあくまで参考程度にするように注意

費用負担を考える上で、両家での折半も踏まえて捻出できる金額に目処がたったとき「もう少し必要だ」と言う結論に至ることもあるでしょう。
先ほど、結婚式費用として「ご祝儀」を挙げましたが、かといって「ご祝儀で◯万円入るから、もっと上のプランにしよう！」と言うように計算することはおすすめできません。
招待したゲストのうち、実際にどのくらい参列してくれるかは当日までわかりません。
特に、近年では新型コロナウイルスの感染拡大防止のため「ちょっと体調がすぐれないから、周りの人に迷惑をかけないために欠席する」というような決断をすることもめずらしくありません。
思ったよりも参列したゲストが少なければ、当然その分のご祝儀は入ってこないため、のちのち費用の支払いが困難になってしまいます。

ご祝儀を計算するときには、欠席の可能性も考慮し少なめに見積もることが大切です。
できればご祝儀がなくとも問題なくできるプランにとどめておき、ご祝儀分は新生活にあてさせてもらうつもりでいる方がいいかもしれません。